太平洋セメントでは、従業員の能力開発を極めて重要な経営戦略上の課題と捉えており、組織活性の礎となる「個」の能力開発に主眼を置いた教育施策を展開しています。職場でのＯＪＴを育成体系の基本としていますが、それを補完する手段として、さまざまな研修制度及び、通信教育、語学教育、資格取得など費用の一部を補助する仕組みなどを整えており、従業員がキャリアの柱を主体的に見出せるよう支援しています。
- 海外語学留学制度・海外トレーニー制度
- グローバル人材の裾野拡大やコア人材開発のみならず、社内全体に対する国際化意識の向上の一助とするために、「海外語学留学制度」および海外事業所等にて、設定した課題に取り組む「海外トレーニー制度」を導入しており国内外を問わず広く活躍することのできる人材の早期開発・育成を図っています。
- 海外インターン制度
- 海外企業におけるインターンやグローバルビジネスを体感するフィールドワーク等を通じて、グローバル環境に対応できる人材の裾野拡大を図っています。
- 通信教育・ｅラーニング
- 全従業員を対象に、自己啓発のための通信教育ならびにｅラーニングによる学びの機会を提供しています。また、内定者および入社１、２年目従業員には、ビジネスパーソンとしての基礎知識を学ぶｅラーニングを実施しています。
- 階層別研修
- 当社では、新入従業員から経営補佐層に至るまで各階層別に集合研修を実施しています。社会人基礎力の強化、ロジカルシンキング、ＯＪＴ実践に向けたコミュニケーション力強化、グローバルマインドセット、キャリアデザインなどテーマは多岐に亘っており、各々の階層で必要となる知識・スキル・考え方を習得することで、従業員全員の能力向上を図っています。
- ビジネス外国語学習
- 当社ではグローバル人材教育の一環としてのみならず、自己啓発支援の性格も備え持つ教育プログラムとして、マンツーマンのオンライン講座を開講しております。パソコン、スマートフォンなどでいつでもどこでも受講可能です。
- 部門別研修
（ex.管財担当者研修、法務教育研修） - 一例として、管財担当者研修、法務教育研修についてご説明いたします。管財担当者のスキル向上を促す研修であり、年１回各事業所担当者が受講します。不動産の法律実務講義や環境ＥＭＳの対応説明等、社有地管理における知識習得を図ります。また、当社所有不動産の過去の問題や対応事例をふまえて、懸念事項の共有や今後の課題解決の糸口を探ります。さらに、法務部では従業員に必要な法律知識を習得させることを目的とした法務教育を定期的に実施しており、契約締結のポイントや債権の保全・回収のポイントなど実務を行う上で欠かせない法務知識の取得を回っています。
上記以外にも、生産技術、設備技術及び経理担当者研修など各部門毎に研修を実施しており、研修を通じてそれぞれの専門分野の知識を深めております。
